こんにちは!技術者として仕事をしている現役理系サラリーマンのつぐっちゃんです。
今回はタイトルの通り医療保険は必要なしと考え至った理由を述べています。
医療保険に入る理由として挙げられる不安について、実際どうなのか調査したところ、リスクの大きさと確率から許容できるレベルだと判断しました。今では医療保険に入るのではなく、自分で積み立ててリスクに備えています。
本記事は医療保険に既に加入されている方や検討されている方に向けて、次のポイントをお伝えすること目的としています。
・漠然とした不安について実際はどうなのか見える化する
・どこまでのリスクまでなら許容できるのか考える
この記事の目次
医療保険に入る理由
医療保険に入る理由は4つ不安。入院費、手術・先進医療費、高齢、収入への不安である。
皆さんは医療保険に入る理由についてどのように考えていますか。
長期入院した時にお金が心配。
そうそう、それに加えて手術することになったら余計心配。もし先進医療が必要になったらそれこそ膨大なお金が必要だよ。
歳をとるほど病気リスク高いよね。働けなくなったら収入減るしどんどん心配になっちゃう。
この会話に共感できる方もきっと多いはず。この様に医療保険を検討する理由として次の4つの不安がきっかけになると考えています。
<医療保険を検討する4つの不安>
1.入院費用への不安
2.手術や先進医療の費用への不安
3.高齢になると病気になりやすくなる不安
4.入院時に収入が減ることへの不安
医療保険に加入するかどうか考えるとき、これらの不安に対してどう考えるかが重要となります。漠然と不安だから入ろう、では無く不安に対して実際どの程度のリスクがあって、それは許容されるものなのか見極めてから決めることをオススメしています。
不安に対するリスクの見える化
4つの不安に対して、厚生労働省が発行する「患者調査の概況」(2017年)をはじめとするデータを元に、リスクをできるだけ見える化しそれが許容できるかどうか検証していきます。※人によって体調や環境など異なります。あくまで一例として参考にしてください。
1.入院費用への不安
入院する人は年間で人口の約1%。万が一入院しても60万円以上あれば殆どの場合事足りる。
入院費用について、1日当たりにいくら掛かかるのか、どの程度の期間入院することになるのか不安ですよね。
一日当たりの入院費用には健康保険の適用外の領域があるため自己負担額はその分増える傾向です。主な費用としては次の様なものがあります。
入院費用①(保険適用)
「入院基本料」、「食事療養費」
入院費用②(保険適用外)
「差額ベット代」、「日用品費用」、「家族などのサポート費用」
入院費用①に分類される代金は健康保険適用となり、負担額は軽減されますが、入院費用②に関しては全額自己負担となります。
これらを踏まえて、入院1日当たりの自己負担費用は平均で2万円といわれています。(参考元)
次にもし入院した場合、どの程度の日数入院することになるのでしょうか。これについては厚生労働省が出している「患者調査の概況」(2017年)のデータを参考にすると平均29.3日となります。
これらを合わせると万が一入院した場合、平均で約60万円は必要になると計算されます。
ここで入院日数の内訳を見ると、一般病床のおよそ9割が30日以内に退院していることから、入院日が30日を超えることは殆ど無いと言えます。つまり事前に60万円持っていたら殆どの場合入院費用に困ることは無いのです。さらに後述する手術費用と合わせて100万円の資産を保有していたらまず問題ないでしょう。
また考えていただきたいのが、「万が一」という言葉。実際に入院する人はどの程度いるのでしょうか。「患者調査の概況」(2017年)によると入院者数は年約130万人です。ここで日本人口を1.26億人とすると入院する人の割合は約1%となります。
ここまでのデータから入院は毎年1%の確率に発生するイベントで、仮に発生したとしても入院費+手術費で100万円あれば対応できると言えるでしょう。
保険料を延々と払い続けるのも良いですが、お金は確実に減っていく一方で戻ってくる保証はありません。それならいっそ腹を決めて入院時に当てるお金を自ら積み立てようというのが私の考えとなります。
2.手術や先進医療の費用への不安
保険適用の手術は高額医療費制度が使え負担は軽減される。保険適用外の先進医療のうち100万円を超える治療実績は年間で約4200件で全人口の0.003%。その殆どががん治療。(H29年時点)
もし手術や先進医療を受ける場合、費用負担が大きくなりそうで不安ですよね。
保険が適用できる手術については高額療養費制度が使えます。その月に受けた医療費が大きくなり過ぎた時に自己負担が定額となる制度で、年齢や年収によって自己負担額の上限は異なります。(費用イメージはこちらの記事を参考にしてみてください。)仮に年収500万円であれば100万円の治療を受けても支払う医療費は10万円以内に収まることになります。
「先進医療」については保険適用外となるため全額自己負担となります。実際にはどの様なものがあるのでしょうか。厚生労働省が発行する「先進医療の実績報告」によると、H29年の先進医療の合計実施件数が3,2984件で、その中の件数TOP5は次の通りです。
表. 平成29年度実績報告より抜粋加筆
先進医療技術名 | 件数 | 費用 | 割合 |
水晶体再建術(白内障治療) | 14,433件 | 58万円 | 44% |
前眼部三次元画像解析 | 11,595件 | 3,500円 | 35% |
陽子線治療 | 2,319件 | 277万円 | 7% |
重粒子線治療 | 1558件 | 315万円 | 5% |
EBウイルス感染症迅速診断 | 255件 | 15,000円 | 1% |
目の治療、検査が大半で約8割を占めていて、次にガン治療が1割程度です。また100万円を超える高額な医療は年4,173件でその殆どがガン治療でした。
これらのデータから手術や先進医療で高額な費用を請求されるのはそれこそ万に一つの確率で、無条件で不安になる必要は無いと言えます。それでも心配だという場合、リスクを抑えるためにガン保険に加入するのも一つの手だと考えます。
3.高齢になると病気になりやすくなる不安
65歳を超えると入院者数や入院日数が多い。一方で入院日数は年々減少している。
歳を取るにつれて体が衰え病気になりやすく長期化しそうで不安ですよね。
「患者調査の概況」(2017年)のデータを参考に年齢別の入院者数と入院日数をまとめました。
表. 年齢別の入院者数と平均入院日数
年齢 | 入院者数 | 平均入院日数 |
0〜14歳 | 27.5 千人 | 7.4日 |
15〜34歳 | 52.1 千人 | 11.1日 |
35〜64歳 | 270.7 千人 | 21.9日 |
65歳以上 | 960.9 千人 | 37.6日 |
想像通り歳を取るにつれて入院者数は増加傾向なのは明らかですね。しかしながらここで注目していただきたいのが平均入院日数です。65歳以上でも37.6日となり極端に多くなるわけではありません。
また、過去からの推移をみると65歳以上の入院日数は年々減少していて、ここ30年程で半減しています。(参考元)医学の進歩によりこれからも入院日数は減少していくことになるでしょう。そうなると当然医療保険の旨味が小さくなることが予想されます。
4.入院時に収入が減ることへの不安
会社員や公務員は健康保険に傷病手当金があり、給料の2/3を最大1.5年間保障される。一方自営業やフリーランスには病床手当金はないので、所得補償保険や就業不能保険に加入すべき。
入院すると働けなくなり、収入が減るので医療費への支払いができなくなると不安ですよね。
この理由で医療保険に入るのはもったいないです。入院だけでなく収入が減った時に保障してくれる保険が別にあるからです。次に収入保障の仕組みをご紹介します。
<収入保障と任意保険の必要性>
▪️会社員、公務員
健康保険に傷病手当金がついている。給料の2/3を1.5年間保障されるので任意保険必要なし。
▪️自営業、フリーランス
傷病手当金は無いため、任意保険に加入すべき。(所得補償保険や就業不能保険など)
おわりに
不安の見える化についていかがでしたでしょうか。実際どこまでのリスクがあるのか確認することで、医療保険が必要かどうか判断材料にできるかと思います。今回ご紹介したデータを参考にして、ぜひ自分なりに医療保険の必要性について考えてみてください。
またその他の任意保険についても記事を書いています。よろしければこちらも読んで見てください。

